家づくりに必要な費用とは

ここでは大阪に一戸建ての注文住宅を購入する際に必要な費用と、ローコスト住宅の仕組みについて解説しています。

注文住宅・一戸建ての購入にかかる費用

本体工事費

注文住宅において、費用全体の大部分を占めているのが本体工事費です。文字通り住宅本体を建てるために必要な費用を指します。一般的にいわれる坪単価は、この本体工事費をもとにしています。例えば40坪で坪単価50万円の場合、本体工事費は2,000万円となります。

本体工事費の中には、主に以下の費用が含まれています。

• 仮設工事費
  足場の組立費用や、仮説インフラ（電気・水道）の整備、トイレの設置費用など
• 基礎工事費
  基礎部分の工事にかかる費用。主に布基礎とベタ基礎の2種類があり、費用が異なる
• 木工事費
  柱や梁など構造材や化粧材・仕上材など、木材の加工・造作にかかる費用
• 内外装に関する工事費
  外壁や屋根材、塗装、床張りなど、外装や内装の工事に関する費用
• 住宅設備に関する費用
  キッチンや浴室、換気設備など、住宅設備の設置や取り付けに関する費用

本体工事費は、足場の組み立てや基礎、材料の工事費など、さまざまな費用を含んでいます。また、内装や外装、住宅設備に関連する費用も本体工事費に当てはまります。

一方で駐車場や庭、門・塀など、建物外に関連した費用は含みません。駐車場や庭を設置したい場合、本体工事費とは別に支払う必要があります。また、照明などインテリアに関する費用も含まれていません。

付帯工事費（別途工事費）

住宅建築費用の一部を占めているのが付帯工事費（別途工事費）です。本体工事費に含まれない費用の多くは、付帯工事費に含まれています。主な費用は次のとおりで、先述した庭や門・塀などの整備費用が付帯工事費に該当します。

• 外構（エクステリア）工事費
  駐車場や庭の整備、門・塀の設置など、住宅の外回り（エクステリア）の整備にかかる費用
• インテリア工事費
  照明やカーテンの購入・取り付けなどインテリアに関する費用。本体工事に含まれる場合もある
• 電設工事費
  コンセントやスイッチの設置など、電設工事に関連した費用・本体工事に含まれる場合もある
• 水道管・ガス管の引き込み工事費
  隣接する道路から建物の敷地内まで、水道管・ガス管を引き込むために必要な費用
• 地盤調査・地盤改良工事費
  住宅を建築する土地の地盤調査や、地盤改良工事にかかる費用
• 解体工事費
  新築前の古い家屋の解体工事にかかる費用

本体工事費とは異なり、エクステリアや配管の引き込み、地盤改良費など、細かな費用が付帯工事に含まれています。インテリアや電設工事は付帯工事費に含まれますが、本体工事費に含む住宅会社もあります。また、会社によって付帯工事費の内訳は変わりますので、相談時に詳しい見積もりを出してもらいましょう。

諸費用

注文住宅を建てる場合、本体工事と付帯工事の他にも費用を支払う必要があります。本体・付帯工事費以外は諸費用に含まれますが、全体の費用に締める割合は個々のケースで異なります。

諸費用は多岐にわたりますが、主に以下の費用が該当します。

• 工事請負に関する費用
  ハウスメーカーや工務店と工事請負契約を結ぶ際の手数料など
• ローン関連費用
  ローンの融資にかかる手数料や、保証時に発生する保証料など、住宅ローンに関わる費用
• 税金
  不動産取得時に発生する不動産取得税や、所有後に発生する固定資産・都市計画税、不動産の登記にかかる登録免許税、建物にかかる消費税など。契約書に貼る収入印紙代も含まれる（印紙税）
• 保険料
  火災保険や地震保険、団体信用生命保険など、各種保険に関する費用
• その他費用
  地鎮祭や上棟式で神主に支払う初穂料、職人へ支払うご祝儀、家電や家具の購入費用、引っ越し費用など

本体工事費や付帯工事費に含まれないものは、基本的に諸費用に含まれています。契約時の手数料やローン関連の費用、各種税金は必須ですので、予算の一部を充てておきましょう。火災保険や地震保険などの保険料も考慮する必要があります。

また、神主や職人に支払う初穂料・ご祝儀も必要です。新居へ移り住む際の家電・家具購入費用、引越代も諸費用として考えることが重要です。

土地購入費

注文住宅を建てる場合、土地の購入費用も考慮しなくてはいけません。土地購入費は、住宅本体にかかる費用と分けて考えましょう。土地購入時には、土地の取得費用や印紙代、登録免許税などがかかります。また、土地を取得した後は固定資産税も支払う必要があります。不動産会社を通じて土地を購入した場合、売買価格に応じた仲介手数料も発生します。

注意すべき点もあるローコスト住宅

安さの「理由」を紐解いていきましょう。

ローコスト住宅とはどんなもの？

注文住宅を検討する際、できるだけ費用を抑えたいと考えている場合はローコスト住宅という言葉が気になりますよね。ローコスト住宅とはまさに「コストを抑えて建てることが可能な住宅」のことだからです。

一般的な住宅の坪単価は80～90万円ほどと言われています。これに対しローコスト住宅は坪単価30万～60万円が相場。通常の半額程度で建てられることになりますので価格優先なら検討項目の一つになるでしょう。

ではローコスト住宅はどこでコストを抑えているかというと、一般の住宅よりも材料費や広告宣伝費、設計費などを削ることで低価格を実現しています。また比較的シンプルな造りになっているため工期も短くて済みます。

単に安い材料を使用しているというだけでなく、自社工場でパネル生産をするなどして施工コストを下げたり、広告はインターネットだけにするなど効率化アップの企業努力によりローコストを可能にしているケースもあります。

ローコスト住宅だからといって必ず低品質というわけではなく、月々のローン返済を少なくできるので非常に魅力的に感じますが、当然ながら注意しなければならない点もあります。

ローコスト住宅の注意点

ローコスト住宅は価格面で考えるとお得感がある注文住宅と言えますが、以下の点を理解しておかないと後悔することになるので注意が必要です。

プランの自由度が制限される

ローコスト住宅は建売住宅と違って選べる自由はありますが、それは一定の範囲に限られます。外壁や内装材などの種類は豊富ではないですし、間取りも細かな指定はできません。もし希望を通そうとすればコストアップしてしまいます。

住宅性能は必要最低限になる

快適な住環境のためには高断熱・高気密など住宅性能が重要です。ローコスト住宅の場合は最高級の断熱材ではなくグラスウールなど比較的安価なものが採用されます。そのため光熱費などのランニングコストが上がってしまう可能性があります。

住宅設備のグレードは低め

注文住宅で最もカスタマイズ性に影響するのがキッチンやバス、トイレなどの設備です。これがローコスト住宅の場合は、選択肢には低めのグレードのものが並ぶことになります。そのため夢だったアイランドキッチンは諦めなければならないというケースも出てきます。

総合的に考えないと損をする

ローコスト住宅はハウスメーカーの提案を受け入れる覚悟が必要です。購入時の価格は安くても住宅性能が低ければメンテナンスに費用がかかることもあります。20年、30年先のことまで考えるとトータルで損になることもあるので要注意です。

いい家づくりを行うには、その道の専門家である施工会社のスタッフや建築設計士、大工さんや職人さんといった方々に丸投げするのではなく、自分自身も知識を付けて連携していくことが必要不可欠です。ところが、素人が専門的な知識を学ぶには限界がありますよね。

そこでぜひ活用したいのが、家づくりに関する知識を深めることができるセミナーやワークショップです。こうした勉強の場は、会社によっては営業目的ではなく、必ずしもその会社で施工を依頼する必要のないセミナーも多数あります。上手に利用して、理想のマイホームづくりに活かしていきましょう。

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