日本は地震が多く、いつ・どこで起こるか予測できないのが実情です。もしもに備えるなら、住宅の耐震性能をしっかり高める必要があります。ここでは、耐震等級や免震・制震の違い、住まいの耐震性を高める方法などについて解説します。
等級1は、建築基準法で定められた基準を満たしている建物が該当します。まれに発生する大地震に対して、倒壊しない程度の耐震性を有しています。一般的な住宅の多くは等級1に当てはまります。
等級1は、大地震発生時に倒壊しない程度とされますが、建物がある程度の損傷を受けるリスクはあります。そのため、最低限の基準と考えておくべきでしょう。倒壊を免れたとしても、構造躯体がダメージを受けてしまうと、修繕が必要になる可能性もあります。
等級2は、等級1で想定される規模の地震に対して、1.25倍の強さを発揮する基準と定められています。等級1のベースになっている建築基準法の基準よりも高い耐震性があります。なお、公共施設や医療施設、教育施設などが耐震等級2程度の耐震性を有しています。
等級2の住宅は、等級1の住宅と比べて耐震性を高めることが可能です。倒壊や損傷のリスクも低減できるため、大地震にも備えられます。ただし、長期優良住宅の認定を検討中の方は注意が必要です。
等級3は、建築基準法の1.5倍の耐震性を持つ建物が該当します。耐震等級の中でもっとも高い等級で、消防署や警察署などの救援・復興拠点の多くが当てはまります。大地震へ備えられるほか、長期優良住宅の認定基準にも関わっています。
似た言葉として「耐震等級3相当」があります。基本的な耐震性は耐震等級3とほぼ同じ水準ですが、専門機関による認定を受けているかどうかが異なります。長期優良住宅の認定を受ける場合、専門機関の評価が必要です。
住宅の耐震性を高める方法としては、免震と制震の2種類があります。言葉は似ていますが、地震の揺れに対する考え方が異なります。
免震は、建物と地盤を切り離すことで、地震の揺れを免れる方法を指します。基礎と建物の間に免震装置を設置し、地震の揺れによる建物への影響を抑えます。
一方の制震は、地震の揺れを吸収して影響を小さくする方法を指します。地盤と建物はつながっており、建物の内部にダンパーなどの制振装置を取り付け、建物の揺れを抑制します。
耐震性を高めたい方は、地震に強い工法・構造で住まいを設計してもらいましょう。例えば、ツーバイフォーやツーバイシックスは、住まいを面で支えるため、地震の揺れに強くなります。
また、鉄筋コンクリートで床を支えるベタ基礎も耐震性を高められます。住宅の構造を木造ではなく、鉄骨造や鉄筋コンクリート造にするのもよいでしょう。
建物の重量を軽くし、免震・制振装置を取り付けるのもおすすめです。建物が重いと、地震の揺れ幅が大きくなり、構造に与えるダメージも多くなります。建材・部材を見直し、可能な範囲で軽量化してみましょう。
免震・制振装置は、地震の揺れによる影響を低減できます。建築コストはかさみますが、地震に備えたい方は導入を検討してみましょう。
大阪を中心とした関西圏では、南海トラフ巨大地震が発生した場合、震度6~7の強い揺れが予測されています。このレベルの地震は、建物に甚大なダメージを与え、場合によっては倒壊や崩壊を引き起こす可能性があります。
大阪で住宅を建てる際には、「耐震等級2」または「耐震等級3」の住宅を選ぶことが推奨されます。これらの耐震等級を持つ住宅は、巨大地震による直接的なダメージを大幅に軽減できるため、自分や家族の命を守る上で大きな安心を提供してくれるでしょう。
万が一の大地震に備えるなら、住まいの耐震性を高めることが大切です。耐震等級は1〜3までありますが、等級3を目指すのもよいでしょう。地震に強い工法や、免震・制振装置の導入で住まいの耐震性を高められます。
ただ、免震と制震は地震の揺れに対する考え方が異なります。どちらがよいかはケースバイケースですので、設計時に担当者としっかり相談して決めましょう。
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参照:(https://www.housenews.jp/house/21379